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　今世紀に入り、「原油に代わる新たな代替エネルギー」と期待がかけられている非在来型の天然ガス、シェールガス事業が、実は思ったほど採算が合わず、内部関係者らは「単なるバブルではないか」と見ていることがわかった。

　巷で「シェールガス革命」と呼ばれるほどの期待と実態がかけ離れていると感じたシェールガス事業の複数の内部関係者が、ニューヨークタイムズ紙へ電子メールを公開。同紙は２６日、一面トップの特集記事として報じた。

　シェールガスとは、堆積岩の一種で、固くて薄片状にはがれやすい岩石層を採掘して生産する。これまで実用化は厳しいとされてきたが、アメリカでは１９８０年代に開発時の税制優遇、１９９０年代に地道に技術革新を進め、今世紀に入って一気に低コスト開発が実現したとされていた。

　CO2排出量がバイオエタノール並みに低いことをうたい文句に、米大手石油産業もイメージアップできるとあって参入している。格好の投資先と見たウォール街からも、多額の投資資金が流入している。

　しかし、今回公開された電子メールやニューヨークタイムズ紙の調査取材によると、「シェールガス革命」が脚光を浴び始めた２００９年ごろからすでに、「推定埋蔵量の数字にバラつきがある」、「今の技術では到底採算コストに見合わない」など、現場から疑問の声が上がっていたという。

　中には、「まるで（巨額の不正取引で破たんした）エンロンではないか」という声や、「ネズミ講詐欺だ」という、厳しい意見もある。

　テキサス、ルイジアナ、オクラホマ、ペンシルベニア各州など、巨大なシェールガス資源を抱えるとされる米国では、オバマ大統領もたびたび演説で「クリーンな代替エネルギー」としてシェールガスを絶賛しているが、ニューヨークタイムズ紙はこれまでも、採掘作業が環境に与える影響や、政権内部による意図的な優遇の可能性などを再三報じている。

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　シェールガスの採掘には大量の水が必要。